日経ビジネス 日本食経済圏

「日経ビジネス」 7月15日号 爆発する日本食経済圏 p.26〜43

今回は購読雑誌である日経ビジネスの『爆発する日本食経済圏〜日経外食、成功の条件〜』の記事についての紹介と、感想を述べさせていただきます。


2013年現在、海外での日本食文化が飛躍的に成長しています。海外の日本食レストランの数は2013年3月時点で5万5000店舗存在し、わずか3年間で2万5000店舗も増加しています。

この社会現象を好機とし、日本の食品企業も次々と海外へ進出していきます。海外の日本食メニューとして最近人気が高まっているのが「焼きギョーザ」。そこへ着目し、味の素冷凍食品は冷凍ギョーザを海外の日本食レストランへ販売を強化し、売上を前年度比5割も伸ばしました。また、しょうゆが代名詞のキッコーマンは、日本とほぼ同じ風味のしょうゆを肉料理やパスタソースなどに使える「万能調味料」として海外に売り込んでいます。

このように様々な日本企業が試みる海外展開、しかしこの成功には鍵があり、立ちはだかる壁もあります。日本の外食チェーンも海外進出を積極化していますが、実際に海外事業が利益に貢献している企業はまだ数少ないのが現実です。なぜ日本の外食は、海外ではなかなか利益を出せないのか。そこには3つの大きな壁が立ちはだかります。

1番目の壁が「出店密度」です。多数の国や地域に数店舗ずつ出店しても、運営効率はなかなか高まらず、黒字化のハードルは高くなります。 特定の地域に集中出店して規模のメリットを追求することが必要とされます。その成功例として、イノベーション「8番らーめん」のブランドで、タイのラーメンチェーンとして101店舗を展開しています。

2番目の壁が「食材の現地調達」です。日本の味を守るには、日本から食材輸入する必要があるという先入観を持ち、現地調達がなかなか進まない企業も目立ちます。しかし、現地の人に支持される手頃な価格と利益を両立させるためには、食材の現地化は欠かせないのです。

そして多くの日本企業が海外で悩む3つ目の壁は、「メニューや味の現地化」です。日本企業としての料理の特徴やこだわりを保ちつつ、現地の好みに合わせるのは簡単ではありません。この難題にインドネシアにて挑んだのが丸亀製麺です。例えば日本の味に近いように感じるスープも、実は塩分を減らしており、またインドネシアでは細めの麺が好まれるということで、日本の太いコシのある麺をリニューアルし、細い麺を採用しました。

このように、日本らしさを守りつつ、現地の人の好みに合わせる工夫と、効率化で収益性を高める工努力が日本の外食企業が海外で成功する条件となります。
日本食というプラットホームの中で、オープンなイノベーションを加速させることが鍵となります。


海外で日本食ブームが起こっているということは認知していたものの、それが何故なのか、日本企業がどういったことを行っているのかという抱いていた疑問を、この記事を読み知ることができました。世界にも通用する日本の味を非常に誇りに思いますし、今後の更なる浸透にも期待しています。日本食経済圏のカギは、正しい日本食を押し付けすぎず、現地の人の好みを取り入れることにあるのだと考えます。こだわりすぎない柔軟な対応をできる企業が成長の兆しがあるのでしょう。今後の日本食経済の動向に注目し、自身のケース研究にも役立てていきたいと考えます。



3年 池本明日香